私立
小柳駅
21校
5校
| 学校種 | 私立中学校 |
|---|---|
| 所在地 | 青森県青森市浪打2-6-32 |
| 市区町村 | 青森県青森市の学校・地域情報 |
出典：国土数値情報「学校データ」（国土交通省。文部科学省 学校基本調査をもとに整備）、学区は国土数値情報「小学校区・中学校区データ」。
件数は当サイトの掲載データによる集計です。距離はすべて直線距離で、実際の道のりとは異なります。
学校法人が設置・運営する私立中学校です。通学区域（学区）はなく、住所に関係なく出願できます。
制度の一般的な説明です。運用は自治体・学校によって異なるため、最終的な条件は青森市の教育委員会または学校でご確認ください。
私立中学校を検討する場合、次の点を学校または青森市の窓口で確認しておくと判断しやすくなります。
この中学校に進学することが多い小学校の候補です。
卒業後の進学先の候補です。高校は学区ではなく入学試験で決まります。
青森県青森市では、中学校21校を掲載しています。進学先や通学先を地域単位で見比べやすいページです。
掲載している中学校は21校で、公立19校・私立2校です。所在地や通学距離のイメージをつかみやすくしています。
中学校では偏差値よりも、地域の人口構成や将来推計とあわせて暮らしやすさを見ておくと地域像がつかみやすくなります。
青森市の人口は約274,934人、面積は約824.6km²です。 人口密度は1km²あたり約333.4人、平均年齢は約48.8歳です。
高齢世代の比率が高めで、落ち着いた世代構成の地域といえます。
65歳以上は約84,696人（30.8%）で、0〜14歳の約28,026人（10.2%）より多くなっています。落ち着いた世代構成の地域として見られます。
出典: 人口・年齢構成・平均年齢は e-Stat 6次メッシュ人口統計、面積は国土数値情報 行政区域データ（N03）をもとに集計しています。行政の公式公表値とは異なる場合があります。
| 年 | 事故 | 死亡事故 | 死者 | 負傷者 |
|---|---|---|---|---|
| 2024 | 575件 | 3件 | 3人 | 692人 |
| 2023 | 650件 | 7件 | 7人 | 763人 |
| 2022 | 603件 | 3件 | 3人 | 709人 |
| 2021 | 672件 | 3件 | 3人 | 789人 |
| 2020 | 606件 | 6件 | 6人 | 719人 |
| 2019 | 696件 | 6件 | 6人 | 844人 |
| 年 | 事故 | 死亡事故 | 死者 | 負傷者 |
|---|---|---|---|---|
| 2024 | 0件 | 0件 | 0人 | 0人 |
| 2023 | 0件 | 0件 | 0人 | 0人 |
| 2022 | 0件 | 0件 | 0人 | 0人 |
| 2021 | 0件 | 0件 | 0人 | 0人 |
| 2020 | 0件 | 0件 | 0人 | 0人 |
| 2019 | 0件 | 0件 | 0人 | 0人 |
出典: 警察庁 交通事故統計情報オープンデータ。
青森市に住む人（15歳以上の卒業者）のうち、大学・大学院卒の割合は17.5%です。 全国平均（25.6%）より8.1ポイント低い水準です。 子育て世代にあたる25〜44歳の女性の就業率は80.4%です。
| 最終学歴 | 青森市 | 青森県 | 全国 |
|---|---|---|---|
| 大学・大学院卒 |
|
12.7% | 25.6% |
| 短大・高専卒 |
|
12.3% | 16.2% |
| 高校卒 |
|
51.3% | 44.2% |
| 中学校以下 |
|
23.7% | 14.1% |
出典: 総務省統計局「令和2年国勢調査」（就業状態等基本集計・人口等基本集計・移動人口集計）。最終学歴は15歳以上の卒業者のうち卒業学校の種類が判明している人を分母に集計（在学中の人は含みません）。女性の就業率は労働力状態「不詳」を除く25〜44歳女性が分母。持ち家率は一般世帯に占める持ち家世帯の割合。転入者比率は5歳以上で、5年前に別の市区町村または国外に住んでいた人の割合です。平均所得は総務省「市町村税課税状況等の調（令和7年度）」の課税対象所得を所得割の納税義務者数で割った値で、住民全体の平均年収とは異なります。
青森市に住む通学者は29,060人で、 そのうち94.1%が青森市内に通学しています。 昼夜間人口比率は101.3。昼間人口と夜間人口が拮抗した地域です。
自家用車が主要な通勤・通学手段の「車社会」です。
| 鉄道・電車 |
|
| 自家用車 |
|
| バス |
|
| 自転車 |
|
| 徒歩のみ |
|
出典: 総務省統計局「令和2年国勢調査 従業地・通学地による人口・就業状態等集計」。通学者数は15歳未満を含み、%は他市区町村へ通う人に占める割合です。交通手段の利用率は15歳以上の通勤・通学者（手段不詳を除く）が対象で、複数の手段を使う人は各手段に重複して数えられます。従業地・通学地「不詳」の人がいるため、内訳の合計は総数と一致しない場合があります。